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「がん」に備える

知合いの○○さんが、「がん」のようだという話は、身の回りで当たり前に聞きます。
「私は、がん になる事はない」と言い切れる人は居ないと思います。

では、「がん」に対して、何を備えれば良いのでしょうか。
私は、以下の2つを備える必要があると考えます。

@ 「がん」にならないように注意する。
A 「がん」が発病しても、治療がおこなえ 生活ができるようにする。

分かり切った言葉なので、納得される人も多いと思います。
しかし、「がん」にならないよう何を注意すれば良いのか、「がん」の治療に どれだけの費用が掛るのか、
保険でどれだけの範囲が賄えるのかを知らなければ、備えになりません。


「がん」にならないように注意する

がんの原因の多くはたばこや飲酒、食事などの日常の生活習慣にかかわるものだと言われています。
1996年にハーバード大学のがん予防センターが発表したアメリカ人のがん死亡の原因では、喫煙(30%)、食事(30%)、運動不足(5%)、飲酒(3%)の合計で全体の68%になりました。言い換えると、これらのがん死亡は、生活習慣の見直しによって予防できたかも知れません。

私も、がん経験者として思い当たるのは 生活習慣の乱れでした。
今思うに、生活習慣が乱れ、身体の免疫力が低下し、がんを発病したのだと考えます。
自分でもわかっているけれど、なかなか改善できないのが「生活習慣」なのですが、国立がん研究センターは、以下のようなことを注意すれば良いと発表しています。


 (現状において日本人に推奨できる科学的根拠に基づくがん予防法)
喫煙 たばこは吸わない。他人のたばこの煙をできるだけ避ける。
飲酒 飲むなら、節度のある飲酒をする。
食事 食事は偏らずバランスよくとる。
* 塩蔵食品、食塩の摂取は最小限にする。
* 野菜や果物不足にならない。
* 加工肉、赤肉(牛・豚・羊など)はとり過ぎないようにする。
* 飲食物を熱い状態でとらない。
身体活動 日常生活を活動的に過ごす
体形 成人期での体重を適正な範囲に維持する(太りすぎない、やせすぎない)
感染 肝炎ウイルス感染の有無を知り、感染している場合はその治療の措置をとる

この表で分かる通り、感染以外は 規則正しい生活をおくり「生活習慣」を改善すれば、がんにもなりにくいようです。
生活習慣の見直しと、「がん」について ・がんとは で書かせて頂いた、遺伝子原因で発病するがん、ウィルスや細菌で発病するがんがあるので、検査を受けるなどして注意することが重要なようです。



「がん」が発病しても、治療がおこなえ 生活ができるようにする。

がんになっても治療がおこなえて、生活できるように準備する方法として、「がん保険」や「生命保険」を思い浮かべる人も多いと思いますが、適切な保険を選ぶことは重要です。
私は、損害保険や生命保険の代理店資格も持っていたため、保険については大丈夫と思っていましたが、実際に保険金を請求する段で はじめて気付いたことが幾つかありました。

もし、保険の見直しを考えられている場合は、以下の点を注意して、保険の見直しをして下さい。
特に、過去何年も保険の見直しをしていない場合は、新たな特約が増えていたり、新タイプの保険が出ている可能性が高いので、是非 確認をして下さい。

保険の種類 保険には、大きく分けて「生命保険」「損害保険」「医療保険とがん保険」があります。
「医療保険」と「がん保険」は以前は、生命保険の特約として付帯されていることが多かったのですが、今では単体の保険として販売されています。
保険の種類に応じて、保障内容が異るので理解して加入しないと、保険に過不足が生じます。また、特約として保障を付ける場合と単体で医療・がん保険に加入する場合には、それぞれメリットとデメリットがあります。

生命保険=病気、事故に関わらず「死亡した時の保障」で 、保証の対象は人です。
損害保険=「事故による損害の補償」で、補償の対象は、「人」であったり「物」であったりします。
医療保険とがん保険=医療保険」はいろいろな病気とケガによる、入院と手術に対する保険です。
        「がん保険」は保障の対象を「がん」だけにしぼった保険です。
保障の対象 上皮内がん等の初期のがんから保障されるか。

「上皮内がん」および「皮膚の悪性黒色腫を除く皮膚ガン」は給付対象とならない保険が多くあります。生命保険の特約やガン保険で、ほとんどが給付対象になりません。

「上皮内がん」とは、癌細胞の病変が上皮内にとどまっているもので、部位によって非浸潤癌、粘膜内癌,乳管内癌ともいいます。癌のステージ0にあたる初期のがんのため、治療が比較的簡単で成功率の高い状態です。


【がん保険】 がん治療のみしか保障の対象にならない。

がん保険では、がん治療のみが保障の対象になります。
当たりまえのことですが、がん治療で入院中に持病の糖尿病を治療した場合、糖尿病の治療期間の入院給付金は支払われません。
また、がん治療のみ保障が限定されているため、がん治療以外の行為(経過観察、検査など)は保障の対象になりません。がん摘出手術に必要な血糖コントロールのための入院も入院給付金が支払われなかった事例もあります。
通院の範囲 通院治療費は支給されるか。

最近は、抗がん剤治療や、放射線治療を通院でおこなう病院が増えています。通院の抗がん剤治療や放射線治療が通院治療費として支給の対象となっていない保険が多くあります。
入院日数 入院日数は十分か。

がんの入院日数は短くなる傾向があります。これは、抗がん剤治療や放射線治療が通院に替わったためと思われます。
平成20年の平均では、最も長い白血病で52.1日、最も短い乳がんで15.5日という統計が出ています。しかし、これはあくまでも平均であり、末期がんや高齢者の場合では、4〜5カ月の入院が一般的です。
末期になるほど、高齢になるほど、入院日数が長くなることを覚えておいてください。
抗がん剤、放射線 抗がん剤治療、放射線治療は支給されるか。
抗がん剤治療は、公的医療保険制度以外の抗がん剤も支給対象に含まれているか。


がんの標準治療である、抗がん剤治療、放射線治療が給付対象になっていない保険が多くあります。また、抗がん剤治療では、公的医療保険制度(健康保険適用内)にならない抗がん剤が含まれる抗がん剤治療が標準治療方法となっている場合があります。その場合、公的医療保険制度外(社会保険や国民健康保険等の適用外)の抗がん剤は、100%自費負担となります。
先進医療 先進医療は対象になっているか。

がんの先進医療は、300万円を越す「重粒子線治療」から、10万円以下で済む乳がんの「センチネルリンパ節の固定と移転の検索」まで技術料には幅がありますが、公的医療保険制度外のため全額が自己負担となります。
休業保障 休業補償はあるか

がん治療は、患者の体調が良ければ通院で治療するケースが増えています。ただ、患者の体調が良く通院治療が可能な場合というのが前提ですが、抗がん剤等の治療で体調が悪くなっても病院のベッドに空きが無いなどの理由で通院を余儀なく強いられてしまうケースもあります。通院治療はしているが、単調が悪くて働きたくても働けない状況になる可能もありますので休業補償についても考慮した方が良いです。
保障年齢 保障の年齢制限は大丈夫か

多くの保険は、保障の年齢制限があります。
大半の保険で、後期高齢者(75才以上)で保障が無くなったり、特約が無くなくなる、保障額の減額などがあります。
将来を見越して、これだけ保障があれば安心と思われがちですが、高齢になった場合には保障が無くなる可能性が高いと考えてください。

該当年齢になると、保険会社から、減額の書類1枚が送られてくるだけなので、現在加入している保険の年齢制限を事前に確認しておく必要があります。

死亡保険金 【がん保険】 死亡原因が がんに限定されていないか

がん保険では、死亡原因ががんによる直接的な場合のみ、死亡保険金を支払うものがあります。
末期がんで亡くなる方の多くは、直接の死因ががんでなく「心不全」や「肺炎」などが多いため、このような保険では死亡保険金が出ないことがあります。


現在、新しい保険や特約が生まれていますが、新しい保険が保障内容が良くなっているとは限りません。
保険は、商品から選ぶのでなく、あなたの環境や状況から最も良いと思われるものを選んでください。




リンク:厚生労働省 先進医療の各技術の概要について



「高額医療制度」を知っておく。

 高額医療費制度とは、重い病気などで長期入院したり、治療が長引く場合、医療費の自己負担額が高額となるため、家計の負担を軽減できるように、一定の金額(自己負担限度額)を超えた部分が払い戻される制度のことです。 ただし、保険外併用療養費の差額部分や入院時食事療養費、入院時生活療養費の自己負担額は対象になりません。

 被保険者、被扶養者ともに1人1か月の自己負担限度額は所得に応じて算出されますが、一般の所得であれば、月額8万円〜10万円程度の自己負担で治療・手術を受けることができる制度です。
ただし、公的医療保険制度(社会保険や国民健康保険の適用となる治療や薬のみ)に適用した検査、治療、薬が対象となっているため、健康保険の適用にならない抗がん剤、先進医療などは、高額医療制度から除外されます。

高額医療費の計算方法、申請方法は、加入している健康保険などにより異なりますので、事前に確認をされていた方が良いと思います。また、
「高額療養費の現物給付化」という方法もあります。

この制度があることで、高額の治療費でも 個人の負担が軽減されることになりますが、高額医療費が戻ってくるのは病院で支払いをおこなった数か月後となります。

※ 「高額療養費の現物給付化」
 平成19年4月より、入院に係る高額療養費を現物給付化し、一医療機関ごとの窓口での支払を自己負担限度額までにとどめることができるようになりました。この制度を利用するには、事前に全国健康保険協会に「健康保険限度額適用認定申請書」を提出し、「健康保険限度額適用認定証」の交付を受け、医療機関の窓口に認定証と被保険者証を提出する必要があります。


リンク:高額医療 (社会保険庁)



「医療費控除」を知っておく。

 医療費控除とは、支払った医療費の一定金額を税金より所得控除が受けられるものです。
確定申告が必要ですが、最高額(200万円)まで支払った医療費が控除されます。

高額医療費を受けた場合は、自己負担した金額のみが対象となります。
基本的には、所得税法上の医療費控除の対象になります.が、対象範囲が複雑なため確定申告前に税務署に確認するなどして下さい。


リンク:医療費控除 (国税庁)



「傷病手当金」を知っておく。

 傷病手当金とは、社会保険に加入している被保険者が病気やけがの療養のために欠勤し、給与の支払いがないときに生活保障として健康保険から給与(標準報酬日額)の6割を支給する制度で、健康保険組合や公務員が加入している共済組合では、さらに上乗せ給付がある場合もあります。
国民健康保険には傷病手当金の制度はありません。

傷病手当金は、療養のために連続して3日以上欠勤したときに4日目から支給され、最長で1年6カ月間支給されます。



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